国産LLM「LLM-jp-4.1」がツールを呼べるようになった
- 公開
- 正式公開 2026-04-03(2026-08-18 33B)
- 作り手
- LLM-jp(国立情報学研究所 大規模言語モデル研究開発センター)(チーム)
- 対応
- Hugging Face(モデルの公開)
- 価格
- 記載なし(4.1 の公開モデルは Apache License 2.0)
どんなアプリか
LLM-jp-4 / LLM-jp-4.1 は、国立情報学研究所 大規模言語モデル研究開発センターが公開している、日本語に強いオープンな大規模言語モデルのシリーズです。LLM-jp は、同センターが主宰する研究者のコミュニティの名前で、日本発のLLM開発プロジェクトの名前でもあります。
LLM-jp で開発したモデルやツールを公開しています。
LLM-jp 公式サイト「リリース」ページ
LLM-jp-4.1 の 3 つのモデルのうち、llm-jp-4.1-33b-thinking は総パラメータ332億の Dense 構造、llm-jp-4.1-32b-a3b-thinking は総パラメータ320億の Mixture of Experts(MoE)構造、llm-jp-4.1-8b-thinking は総パラメータ86億の Dense 構造です。
モデルは2つの種類に分かれています。base モデルは、事前学習と中間学習までを終えた段階のモデルで、特定の作業に向けた追加学習やカスタマイズの土台に使えます。thinking モデルは、それに加えて SFT(教師ありファインチューニング)と DPO(直接選好最適化)による事後学習を施したモデルです。
リリースページでは、モデルは Hugging Face で公開されています。あわせて、事前訓練コーパスと構築スクリプトは GitLab、評価や学習に使うユーティリティは GitHub で公開されています。
これまでの更新
2026-08-18、約332億パラメータの Dense 型モデル「LLM-jp-4 33B」が公開されました。base と thinking の2種類があります。評価フレームワーク llm-jp-judge を使った検証では、日本語MT-Bench、英語MT-Bench、AnswerCarefully、llm-jp-instructions の4つのベンチマークのすべてで、それまでに公開された LLM-jp-4 の Thinking モデルのスコアを上回っています。DPO に使った学習用データセットも同時に公開されました。
2026-09-28には、LLM-jp-4 の事後学習を改善した LLM-jp-4.1 シリーズが公開されました。STEM 分野の性能が上がり、ツール呼び出しに新しく対応し、回答も簡潔になっています。教師ありファインチューニングのデータと直接選好最適化のデータも、あわせて公開されました。
同じ分野のアプリ
| 名前 | 型 | 仕掛け | 対応 | 料金 |
|---|---|---|---|---|
| LLM-jp-4 / LLM-jp-4.1 | オープンモデル | 日本語に強いオープンなLLM。モデルとコーパス、チューニングデータを公開 | Hugging Face | 記載なし(Apache License 2.0) |
| PLaMo 3.0 Prime | 国産LLM | NICTと共同開発した事前学習モデルを基に、フルスクラッチで作ったフラッグシップ | API / オンプレミス | 未確認 |
| Sakana Namazu | LLM API | Kimi K2.6 を日本語と日本の業務慣行に合わせて追加学習 | API(OpenAI互換) | 従量課金 入力 $0.95/100万トークン、出力 $4/100万トークン |
| tsuzumi 2 Vision モデル | 国産LLM(Vision) | 軽量国産LLMに図表入力を追加し、図やグラフ入りの日本語文書を読める | API / オンプレミス | 未確認(非公開) |
| Sarashina3(Cloud PF Type A 上の生成AIサービス) | 国産LLM(クラウド) | 国内データセンターのソブリンクラウドで企業・自治体向けに提供 | クラウドAPI | 共有型は従量課金、専有型は月額固定(単価は非開示) |
入れる前に
LLM-jp-4.1 の公開モデルには、すべて Apache License 2.0 が適用されています。東京大学の mdx-MaaS を通じて、主に研究者向けに API とチャットサービスを試験提供する予定とされています。
リリースページでは、公開されているリソースを使うときに、論文や記事などで引用・言及するよう求めています。また、モデルを活用する事業者に対しては、「人工知能関連技術の研究開発及び活用の適正性確保に関する指針」に則り、各自の責任で適切に使うよう求めています。